キレのある痛み

日本銀行設立、明治十五年(一八八二)十月十日。 この年四月六日には、自由党の板垣退助が岐阜で襲撃され、十月二日には浅草・日本橋間に馬車鉄道が開通しているロ伊藤博文たちが各国の憲法を調べるためにヨーロッパをまわったのもこの年だ。
維新の英雄西郷隆盛が魔毘島の城山で自刃して約半年聞に及んだ西南戦争が終わったわけだが、実はこの西南戦争こそが日銀設立の原因となったのである。 西南戦争のために明治政府が使った軍費は四千二百万円。
当時のほぼ一年分の国家予算に相当する額で、現在の規模に直すと約五十兆円になる。 当時は政府だけでなく、全国に百五十三あった銀行がそれぞれに紙幣(不換紙幣)を発戸?ていたのだが、明治政府は西南戦争の軍費をまかなうためにこうした銀行に多額の紙幣を発行させて借り上げた。
そこですさまじいインフレとなり、当時の大蔵卿・松方正義(明治十四年十月就任)がインフレ退治の一環として「種々の銀行紙幣(不換紙幣)を整理して、信用できる通貨(免換紙幣)を発行する中央銀行を設立すべき」(吉野俊彦著『円の歴史』)だと提唱して具現化したのが日本銀行なのだ。 太平洋戦争に突入して二年日で、新聞は連日かくかくたる戦果。
の報道で埋まっていたが、そうした中で現在もなお生きつづけている二つの戦時法が公布された。 食糧管理法(二月二十一日)と日本銀行法(二月一干四日)である。
大正から昭和のはじめにかけて、ヨーロッパの中央銀行のように政府からの独立性の獲得を図っていた日銀は、この戦時立法によって、強固なタグをはめなおされ、ふたたび政府の管理・監督下に置かれることになった。 この日銀法はナチスドイツが一九三九年に制定したライヒス・バンク(中央銀行)法を典拠にしているのだが、その前文に「ドイツ・ライヒス・バンクはドイツ国の発券銀行として国家の無制限主権に服従する」と謡っている。
もう一つ、戦後、一九六五年に山一証券救済のためにT中角栄(大蔵大臣)が切り札と円の第二十五条(日本銀行は主務大臣の認可を受け信用制度の保持育成の為必要なる業務を行うことを得)は、このときに政府の統制力を強めるために設けられたものだが、こうして完全に政府の管理・監督下に封じ込められたはずの日銀が文字通り円の司祭として君臨した時期がある。 一万田尚登が総裁を務めていた時代(四六年六月ー五四年十二月)だ。

当時、歴代大蔵大臣は認証式をすませると何をおいても一万四法王に謁見のため日銀に出向いたといわれる。 むろん現在では逆になっている。
「何よりも慢性金融逼迫状況、つまりインフレで圧倒的にカネ不足だったことですよ。 どの企業も焼け跡から立ち上がるために設備投資が必要でカネがいる。
いまと違って、海外からの調達なんてことはまったく想像の外で、結局カネは市中銀行を通すというかたちをとって日銀から借りたわけです。 となれば、日銀の権力は、当然いやが上にも強まることになる」(阿部康二・元証券団体協議会常任委員長)ちなみに一九四八年における都銀の主な負債額における日銀からの借り入れ比率は二パーセント、八六年はわずか一・二パーセントに落ちている。
また、四七年には、実にマイナス四・五パーセントだった貯蓄率が八四年には、第二位西ドイツの一０・八パーセントを大きく引き離して一九・八パーセントに達している。 一万国自身も「日銀が日立つのはロクな時代じゃない。
経済が惨譜たるときで、物価が安定してみんなが貯蓄できれば、日銀に頭を下げて金を借りにくる必要はないのだから」(『週刊朝日』一九七四年七月三十六日号)と語っている。 日銀の方針政策を決定する最高幹部会議ので、会議が丸いテーブルを囲んで聞かれるところからこう呼ばれているのだが、一般企業でいえば常務会、あるいは役頁会だ。
この会議に出席できるのは総裁、副総裁と七人の理事、つまり日銀の最高幹部たちだが、実は制度上は。 マル卓は日銀の最高意思決定機関ではない。
ル卓。 の上にある、屋上屋のような貴意思決定機関へ日銀政策委員ムなのだ。
一九四八年夏、占領下の日本での経済担当局長として権力を握ったマ−カット少将が日本政府に一枚の覚書を渡した。 この覚書を金融関係者たちはPマーカット構想。
と呼んでいるが、覚書を読んだ円の司祭たちは驚樗した。 大蔵省からも日銀からも独立した通貨金融政策機関を設置しようと図ったのである。

当時、大著房秘書課長兼大蔵大臣秘書官だった大月高(現日本ハウジングロン会長)によると「の曹国は金融庁の設置」だったということだ。 「とにかく、日本の金融制度は、総力戦を戦うための、恐ろしく国家統制的色彩が強い、というか軍甲主義的なものでしたからね。
の占領政策としても何とかして解体する必要があったのでしょう」が策した金融庁の最高意思決定機闘が政策委員会だったわけだが、こんな機関が作られると、日銀のマル卓。 はその下請け事務局になってしまうし、もちろん大蔵省も骨抜きされた下働き機関と化してしまう。
むろん、としてはそれこそが狙いで、ふたたび戦争を起こせない民主国家、いや骨抜き国家にするつまり日本弱体化政策の一環だったのだろう。 げんに、円の司祭たちがマーカット覚書に驚博する半年前、四七年十二月二十七日には「日本帝国の元凶」(加藤武徳参議院議員、旧内務官僚)として内政を総合的に掌握していた内務省が解体されているが、内務官僚たちは「次は大蔵、日銀も同じ運命を辿る」大蔵省や日銀は解体されずに生き残り、そのために内務官僚たちは「大蔵省にしてやられた。
大蔵の連中がみずからの生き残りのために内務省をスケープゴートにした」(新I捷元警察庁長官)のだと、大蔵省に対し。 怨念めいた特別の感情を持つようになるのだが、話がいささか脱線した。
マーカット覚書に戻る。 マーカット少将の金融庁構想に対しては、もちろん大蔵省も日銀も猛然と阻止運動を展開した。
毛沢東軍が北京を完全制圧したのが十二月十七日で、その一週間後、二十四日には岸信介、児玉誉士夫、笹川良一などの級戦犯容疑者たち十九人が巣鴨プリズンから釈放されている。 それにしても、大蔵省からも日銀からも独立させるはずの政策委員会を日銀総裁が掌握するというのは明らかに矛盾だが、この矛盾自体、の唐突な政策転換の証拠だといえる。
だが、占領政策の転換ゆえに生じた矛盾は、大きな矛盾を生んだ。 日銀政策委員会は通貨金融政策の最高決定機関であり、この機関を掌握した円の司祭は、当然大蔵省に干渉されないはずなのに、大蔵省が日銀を管理・監督下に縛りつけていた日銀法も、そのままになってしまったのだ。
四十三条の主務大臣の業務命令携は生きているのだから、この条項を盾に取れば大蔵大臣は日銀に公定歩合の引き上げ、引き下げを命じることができるとも考えられる。 政策委頁会を気前よく日銀に譲ったのもその一環で、「大蔵省は、日銀法を固守する。日銀法さえ握っていれば、いつの日か巻き返しを図って復権できると計算していた。

その策略にも乗せられたわけで、大蔵省というのは、それほど「しぶとい、二枚腰三枚腰で、しかも校知にたけた官庁」なのだそうだ。 「金融制度調査会」の日的はしぶとい二枚腰、三枚腰官庁。
大蔵省が公然と巻き返しに出たのは、日本が独立して主権を回復し、一万田法王が退陣した後である。

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